YKK AP

カンパニー
YKKグループは、本業を通じた持続可能な社会への貢献に取り組んでまいります。

環境人材の育成新しい価値の創造

関連する
SDGs

質の高い教育をみんなに

従業員への環境教育

 YKK APは、環境政策の推進においてはその基盤となる人材の育成が重要であると考え、さまざまな環境教育や意識啓発を通じて、次代を担う環境人材の育成と、全員参加の環境活動に取り組んでいます。

 全従業員を対象とした教育では、環境意識の高揚と、環境コンプライアンスをはじめとした基礎知識の理解を促す内容の環境e-Learningを年1回実施しており、毎年100%の受講率となっています。また、環境課題を自分のこととして捉え、行動を促すために、「環境行動カード」を作成し全従業員に配布しています。環境行動カードを通じて、YKK APの環境経営方針・環境方針を周知するとともに、部署の環境目標とそれに関連するSDGsのゴールなどを各自で記入し、日々意識して取り組んでいます。近年、廃棄物についてはマイクロプラスチック※1による海洋汚染なども問題視されています。そういった社会問題も含めて環境教育の中で周知し、廃プラスチックの発生抑制などを啓蒙しながら、全社員一丸となった活動に繋げています。さらに、新入社員教育・管理者研修などの階層別教育のほか、営業・開発など部門に応じた教育にも、環境教育を組み込んでいます。
 環境業務を担当する社員に対しては、外部講師による廃棄物リスクマネジメントセミナーや内部監査員養成セミナーなどの専門教育を実施し、必要な知識・スキルの習得を図っています。
 また、毎年1回、全国各地の営業・製造拠点の女性担当者が一堂に集い「情報交換会~環境 人づくり~」を行っています。各地で取り組んでいる業務改善を通じた環境活動事例などについて情報共有・意見交換を行い、取り組みの輪を広げながらステップアップを図っています。

  • 廃棄物リスクマネジメントセミナー

  • 情報交換会 ~環境 人づくり~

 「環境アクション25」※2は、参加型の環境活動として年2回、YKK AP全社で実施しています。2020年夏季は、持続可能な社会のために私たちにできることを考え、実践することを目標に「SDGs達成に貢献するアクション」を実施し、目標を大きく超える91%の参加率となりました。また、7月1日からのレジ袋有料化にあわせて「YKK APオリジナルエコバック」を作製し、全従業員に配付しました。このエコバックを活用することで、店頭でレジ袋をもらわない、新しいライフスタイルを実践していきます。

 今後もこれらに継続的に取り組み、「環境人材の育成」と「全員参加の環境活動」を推進していきます。

※1直径5mm以下の微細なプラスチックのごみ。ストローや食器、レジ袋などの廃棄されたプラスチックごみが海の中で分解され、プランクトンや魚貝類、海洋生物の体内に蓄積されるなどさまざまな影響が出てきていると言われています。行政や大学等でも実態調査や対策に向けた取り組みが進められています。(樹脂窓は社内外で適正に管理、リサイクルされています。)

※2環境省が進めている気候変動キャンペーン「Fun to Share」に賛同した、低炭素社会をつくるための活動です。

環境アクション記録表

YKK APオリジナルエコバック

「環境アクション25」 参加率の推移

<2019年度 環境教育実績>

内容 対象 受講者数
4月 新入社員教育 新入社員 81人
6月 環境管理教育 営業拠点の管理責任者・環境担当者 33人
6月・7月 廃棄物リスクマネジメントセミナー 営業拠点および製造所・
工場の廃棄物責任者・廃棄物担当者
237人
7月 eラーニング教育
(環境自覚教育:環境意識の向上と基礎知識の充実)
※パソコン環境のない従業員には、
同内容の集合教育・自主学習を実施しています。
全従業員 13,879人
内部環境監査員養成セミナー 環境ISO担当者 41人
グローバル研修 各本部からの選抜 32人
8月 環境アクション25 全従業員 12,538人
12月 海外赴任前研修 海外赴任予定者 6人
1月 情報交換会 ~環境 人づくり~ 営業本部・生産本部の
女性活性化推進委員
22人
環境アクション25 全従業員 12,747人
1〜3月 「YKKグループ環境ビジョン2050」浸透教育 全従業員 12,424人
3月 eラーニング教育(SDGs研修) 全従業員 12,285人

運送業者への教育

運送業者への教育

 YKK APでは、運送を依頼している運送業者73社の管理者およびドライバー1,728名を対象に、荷扱い教育、安全教育とともに、環境教育を実施しました。
輸送上の不具合による不良返品削減活動を強化することで廃棄物削減に継続的に取り組んでおり、2019年度は前年に比べ、不良返品率を10ポイント削減することができました。
今後も、取引先関係業者とともに、環境意識の向上に努めていきます。