価値創造と経営戦略

マテリアリティ

マテリアリティ

当社の持続的な成長を牽引するために、2021年度、パーパスをベースにマテリアリティ(重要課題)を特定しました。マテリアリティ推進のための体制を整え、さらにKPIを設定して具体的な取り組みを進めています。

持続的成長を支える「人材」
  • ダイバーシティ&インクルージョン
  • 働きがいのある職場環境の整備
  • 新たな価値を創出する人材の開発・育成
  • 人権の尊重
商品による社会課題解決と競争力の源泉となる「モノづくり」
  • ステークホルダーとの共創
  • イノベーションの創出
  • 社会課題を解決し続ける商品・サービス
社会的責任を果たすための「信用・信頼」
  • 公正な事業活動
  • レジリエントな経営基盤
  • 環境との共生

マテリアリティの推進体制

当社では、各マテリアリティに推進部門を設け、取り組みを強化しています。さらに社長をトップとするESG全体会議は、環境(Environment)をテーマとする環境政策委員会、社会(Social)をテーマとするブランドマネジメント委員会、ガバナンス(Governance)をテーマとするコンプライアンス委員会で組織されており、それぞれ社長・副社長が委員長を務める当社の主要な委員会組織です。ESG全体会議の直轄組織である「マテリアリティ推進ワーキンググループ」では、ESG全体会議および各マテリアリティ推進部門と連携しながら、マテリアリティ推進とKPI管理を行っています。

中期経営計画におけるマテリアリティ推進目標

※表の見切れている部分は横にスライドしてご覧になれます。
スクロールバー配下の内容
第6次中期におけるマテリアリティの目標一覧

対象範囲

  1. YKK AP単体
  2. YKK APグループ(国内)
  3. YKK APグループ(国内+海外)
  • 2024年度目標は2021年度策定の中期目標です。

マテリアリティの特定の考え方と特定プロセス

マテリアリティの特定においては、2021年に策定した当社のパーパスを軸と定めて検討しました。パーパスは、

  • 「好奇心と探究心」が示す持続的成長を支える「人材」
  • 「ArtとTechnology」「価値ある建築パーツ」が示す、商品による社会課題解決と、その源泉となる「モノづくり」
  • 「人と自然、未来をつなぐ」が示す、社会的責任を果たすための「信用・信頼」

の3つの重要な要素で構成されています。この要素を軸とし、そこに、事業の持続的成長に関わる「経営視点」と、社会の持続的発展に関わる「社会視点」をかけ合わせて検討しました。「経営視点」には事業方針より、当社事業への影響度が高いテーマを抽出しました。「社会視点」では、各ステークホルダーにとっての重要度を分析し、マテリアリティ候補を抽出しました。これらの視点で抽出した候補から、最重要と考えられる10の項目を選出し、マテリアリティとして設定しました。

「社会視点」の抽出方法

「社会視点」の抽出においては、以下の4つのステークホルダー視点を分析しました。なお、当社は非上場企業のため、投資家の目線を含むデータとして社員の意識調査と、SASB(Sustainability Accounting Standards Board)で開示されている重要課題を参考にしました。

社員意識調査結果による重要課題

2020年度に実施した社員意識調査を分析し、以下に取り組むことが求められていることがわかりました。

  • 働きがい・働きやすさ
  • 人事制度
  • ダイバーシティ
  • 人材育成

取引先の重要課題

主要取引先が掲げる重要課題をピックアップし、各重要課題の重要度を算出しました。

取引先にとって重要であると算出された課題

  • 環境
  • 商品による社会課題解決
  • コンプライアンス
  • 安全衛生
  • サプライチェーン
  • 人材開発
  • イノベーション
  • 人権
  • ダイバーシティ
  • レジリエンス
  • コミュ二ティ
  • データセキュリティ
  • 消費者課題
  • コミュニケーション

グローバルリスクから見る国際的な重要課題

世界経済フォーラムが発行する「グローバルリスク報告書」2021年版から、発生の可能性・影響が大きい7項目を抽出しました。
(右記のリスクのうち色のついた7つの項目)

SASBによる当社事業分野での重要課題

米国の非営利団体SASB(Sustainability Accounting Standards Board)の、非財務情報の開示標準には、ESG投資家の視点が反映されています。事業分野ごとに重要課題のレベルをマッピングしており、当社の事業にておいて重視すべき課題を確認しました。

ボードメンバーによる検討

2021年1月~5月

社員・役員による議論と、取締役会の決議を経て策定されたパーパスを軸にマテリアリティを検討し、その候補が取締役会へ提出され議論と決議

2021年6月~

策定したマテリアリティについて、社長をトップとする「ESG全体会議」の直轄組織として「マテリアリティ推進ワーキンググループ」を設置し推進とKPI管理

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