YKK AP

モノづくりの視点

生活者の視点、プロユーザーの視点、そして社会からのニーズは、モノづくりにおいて欠かすことができない要素です。YKK APが技術の総本山と位置付ける富山県黒部市の3つの技術施設は、複眼的な視点やニーズを捉え、共有・集約し、課題を解決するモノづくりを三位一体となって行っています。さらに海外とも情報や知見を共有し、住まいに新たな価値を提供するモノづくりに取り組んでいます。こうして得られた知見・データはモノづくりの大きな強み。そこには「共創」の精神が息づいています。

「研究・開発・検証」体制

ステークホルダーとの共創により高い品質・技術を追求

YKK APのモノづくりプロセスの基盤となっているのは、開発、評価・検証、技術提案、情報発信というサイクルです。そしてこれらを担うのが、「YKK AP R&Dセンター」「価値検証センター」「パートナーズサポートスタジオ」です。
YKK AP R&DセンターはYKK APの技術・知見の集積地であり、専門分野の研究・知識を深耕し、高品質な商品開発を実践するとともに、先行技術の提案を行っています。価値検証センターが担うのは、商品開発や新たな商品価値の提供に不可欠な評価・検証です。幅広い知見・データを得るために、生活者による「生活者検証」、さまざまな環境再現等による「実環境検証」、数値シミュレーションによる「解析・シミュレーション検証」という3つの視点で検証を実施。実環境検証においては、京都大学防災研究所の指導を仰ぎながらの台風・強風に対する窓・シャッターの検証や、学校における内窓や複層ガラスの省エネ・遮音効果の検証など、実際の環境下または環境の再現下での検証を行っています。一方、生活者検証は商品価値を生活者の視点で検証するものです。年代や身体的特徴の異なる生活者モニターの方に実際に操作していただき、安全性や使い勝手を確認。新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、モニターのご自宅の建材等をオンラインで検証する取り組みも始めています。
そして、プロユーザーが抱える課題や要望に対して、技術と品質に基づく提案をするのがパートナーズサポートスタジオです。共同施工検証などを通じて課題を共有し、解決のための意見・情報交換も行っています。
さらに、東京と黒部に拠点を置く「中央研究所」では、窓工学・建物物理に関する研究を外部研究機関と共働で進めています。

台風・強風時の実環境検証

学校内実環境検証

オンラインによる生活者検証

パートナーズサポートスタジオでの共同施工検証

産業標準化法に基づくJNLA試験事業者として登録された
「中央試験所」

商品の品質をより確かなものにしているのが中央試験所です。同試験所は国際標準化機構および国際電気標準会議が定めた試験所に関する基準を満たすJNLA試験事業者として登録されています。第三者的立場での厳格な試験により、YKK APは商品品質の保証体制を強化しています。

海外における研究・開発

温暖・寒冷・蒸暑地域の情報を共有し、最適な商品を開発

YKK APはグローバルな開発・研究体制も強化しています。2017年にドイツに、2018年にインドネシアにYKK AP R&Dセンターを開設。温暖地域の日本、寒冷地域のドイツ、蒸暑地域のインドネシア、各地域の情報を蓄積・共有し、最適な商品開発につなげています。
YKK AP R&Dセンター(ドイツ)では省エネ建築や、建材において先進的な欧州の技術を調査・研究し、機能部品や開口部断熱、フレームやガラスなどによる開口部の高付加価値化を推進しています。
YKK AP R&Dセンター(インドネシア)では、蒸暑地域に適した省エネ構法や開口部の調査・研究・開発に加え、パッシブデザイン(自然エネルギーを活用した快適な住環境の設計)の研究にも取り組んでいます。また、「中所得者のための省エネ集合住宅」をテーマにした産官学の共同研究プロジェクトに参画。エアコンなどの空調機器を極力使用せずに居室の快適性実現を図る実証実験住宅に、効果的に通風を得られる窓や玄関ドアを提案しています。2020年秋には、建築や都市計画に携わる専門技術者・研究者が集まる国際会議「Arte-Polis8 2020」に参加。こうしたプロジェクトで得た知見をもとに、今後も住環境向上に貢献していきます。

インドネシア・テガル市の実証実験住宅

オンラインで行われた「Arte-Polis8 2020」の仮想ステージ

製品安全と品質確保

安全と品質の確保を徹底し、顧客満足度をより高く

製品の安全性、品質の確保は、モノづくりにおいて必要不可欠なものです。YKK APでは、経済産業省が推進している「製品安全文化」の定着に貢献し、お客様に安全・安心をお届けすることを目指し、2008年に「YKK AP製品安全基本方針」を策定。製品の安全確保に努めてきました。2017年には「製品安全対策優良企業表彰(主催:経済産業省)」において3回目となる「経済産業大臣賞」を受賞し、「製品安全対策ゴールド企業」に認定されています。
2019年には「品質本部」を設立し、商品開発から生産、販売に至るまで、サプライチェーン全体での品質確保プロセスの運用促進を図り、品質を確保しています。また、お客様やお取引先からのご要望や不具合の報告、点検・修理に関する声を品質情報として一元化することに取り組んでいます。不具合の早期解消や未然防止につなげ、顧客満足度の高い商品で社会価値の提供に貢献していきます。