HEAT20

昨今、住宅業界では省エネ基準に留まることなく、断熱性・省エネ性が進化しています。

業界が主導する形で設定した基準であるHEAT20とはどんな基準なのか？

具体的な基準値をご紹介していきます。

HEAT20とは

HEAT20とは一般社団法人20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会（以降、HEAT20研究会）が作成する基準です。

住宅を「健康」と「省エネ性」という2つの指標で整理した基準となっており、健康の視点を室温（NEB：ノンエナジーベネフィット）、省エネの視点をエネルギー（EB：エナジーベネフィット）としています。

それぞれの視点での各2つの指標から、高断熱住宅が目指すべき「住宅シナリオ」を説明しています。

1つ目のNEB（ノンエナジーベネフィット）では、最低室温を基準として設けることで、居住者の温熱環境からみた暮らしやすさを向上させます。

具体的には、暖房期の最低気温と暖房室温、そして15℃未満になる可能性がある面積比割合が基準になっています。

2つ目のEB（エナジーベネフィット）は、主に冷暖房を中心とした生活上のエネルギーを削減することにより、居住者の光熱費の削減などにつながります。

具体的には、平成28年基準に比べてさらなる暖房負荷削減率を空調方式ごとに基準として表しています。

この「住宅シナリオ」はG1～G3の3つのグレードで示されており、G3が最高グレードとなっています。

NEB（ノンエナジーベネフィット）では1.暖房期最低室温(OT)・3％タイル値と、2.暖房室温(OT) 15℃未満の面積比割合を定めています。

1.暖房期最低室温(OT)・3％タイル値とは、以下の表にあるとおり、冬季において地域ごとの室内の最低気温を設定しているものです。

2.暖房室温(OT)は、住宅内部で15℃未満になる時間・面積を割合で表したものです。

また、この指標の特徴は地域区分ごとに前提となる暖房方式が設定されている点です。

北海道のような寒冷地であれば居室連続運転を前提とし、本州での温暖地では部分間歇暖房を前提としています。

戸建住宅G1〜G3の住宅シナリオ・NEB

EB（エナジーベネフィット）では3.平成28年省エネ基準からの暖房負荷削減率と、4.平成28年省エネ基準における間歇暖房時の暖房負荷に対する全館連続暖房としたときの暖房負荷削減率を定めています。

3.平成28年省エネ基準からの暖房負荷削減率は、最低室温の基準と同じように、あらかじめ地域ごとに設定された暖房方式を前提に基準が決まっています。

4.全館連続暖房時の暖房負荷削減率では、G1～G3の断熱性能での「連続暖房」と、平成28年省エネ基準における間歇暖房を比較した、エネルギー削減率を算出した値になります。

そのため、断熱性能がG1の場合、地域によっては増エネになることも示されており、全館空調を導入する場合は断熱性能とのバランスを考えないといけない点が示されています。

戸建住宅G1〜G3の住宅シナリオ・EB

		1.2地域	3地域	4地域	5地域	6地域	7地域
		居室連続暖房	LDK平日連続暖房、他は部分間歇	部分間歇暖房
平成28年基準からの削減率	G1	約20％削減	約30％削減	約35％削減	約45％削減	約40％削減
	G2	約35％削減	約40％削減	約50％削減	約60％削減	約55％削減
	G3	約55％削減	約60％削減	約70％削減	約80％削減	約75％削減
全館連続暖房時の暖房負荷増減率（対平成28年基準居室のみ暖房）	G1	約10％削減	約5％増加	約35％増加	約15％増加	約50％増加
	G2	約25％削減	約20％削減	平成28年レベルと概ね同等のエネルギーで全館連続暖房が可能
	G3	約50％削減	約45％削減	約40％削減	約55％削減	約40％削減

HEAT20では、住宅シナリオを実現するための住宅水準（断熱性能）を定めています。

住宅水準の達成には、高断熱な断熱仕様と開口部の選択が必要です。

以下の表が地域区分ごとの断熱性能の水準です。

断熱性能：外皮平均熱貫流率（Ua値）

単位：W/㎡・K

地域別の代表都市と外皮平均熱貫流率

地域の区分		1・2地域	3地域	4地域	5地域	6地域	7地域
代表都市		札幌	盛岡	松本	宇都宮	東京	鹿児島
外皮性能水準別外皮平均熱貫流率UA> [W/(m2・K)]	平成28年基準	0.46	0.56	0.75	0.87	0.87	0.87
	G1水準	0.34	0.38	0.46	0.48	0.56	0.56
	G2水準	0.28	0.28	0.34	0.34	0.46	0.46
	G3水準	0.20	0.20	0.23	0.23	0.26	0.26