※非住宅：事務所やホテル、病院、福祉施設、学校、店舗、工場、集会所などを指す
25年 4 月から、原則すべての建築物が「省エネ基準適合義務化」となりました。 YKK APでは非住宅建築物の省エネ適合性判定（省エネ適判）に向け、設計建築フローのフェーズ別で 2 種類の支援サービスをご提供いたします。
建築設計フローと２つの支援サービスの役割
支援サービス 1
Asutaina for Energy
アステナ フォー エナジー
「Asutaina for Energy」は、設計初期段階で省エネ性能を簡易的に把握し、省エネ基準達成の可能性を早期に検討することに特化したサービスです。
今すぐご利用の方はこちら 「Asutaina for Energy」の詳細はこちら※「Asutaina for Energy」は現時点では対象が事務所のみ
支援サービス 2
省エネ検討
WEBサービス
※外部サイト
「省エネ検討WEBサービス」は、省エネ適判の申請書類作成を支援し、詳細な省エネ計算が行え、算出結果は実際の適合申請で活用いただけます。
今すぐご利用の方はこちら 「省エネ検討WEBサービス」の詳細はこちら※「省エネ検討WEBサービス」はすべての非住居が対象
- ※「省エネ検討WEBサービス」は開発パートナー株式会社onebuildingのサービス
- ※「省エネ検討WEBサービス」のサービス詳細は株式会社onebuildingのWEBページに遷移します
- ※「Asutaina for Energy」はYKK APのサービス、「省エネ検討WEBサービス」はYKK AP推奨のサービスです
2つのサービスを通じて解消できる主な課題
- ①設計案作成以降に省エネ計算を行なうため省エネ基準未達のリスクが不安
- ②設計案の再検討は業務コストが増え、着工遅延やコスト増の原因にもつながってしまう
- ③建物の検討初期段階（建物企画・規模検討）段階の簡易な形状で、省エネ性能を把握したい
- ④設計や仕様変更における省エネ検討も簡単に行いたい
本サービスを活用することで、より重要性を増し、これまで「時間」と「費用」を費やしていた省エネ計算が、かんたんに、もっとスピーディに対応いただけるようになります。