現在抱えている住まいの不満や問題について、家族と話し合いながら思いつくものを全て列挙してみてください。
あわせてどんな住まいにしたいかイメージを膨らませ、理想を書き出してみましょう。
解決したい、実現したい順に1、2、3・・・と番号をつけてみると、あなたや家族のリフォームしたい箇所・内容の優先順位が明確になり、実施の判断や予算配分がしやすくなります。

ここまで整理できたら、施工会社に依頼し、見積もり、契約、工事・・・と進めていくことになりますが、具体的にどんな流れでリフォームを検討、準備していけばよいのか
一連の流れを「リフォームの流れ」で説明しています。どうぞご参照ください。

現在の生活だけをベースに考えるのではなく、例えば、高齢になったときでも動きやすい生活導線やバリアフリーを意識することは、リフォームするうえで大切です。また、子どもが増えるなど居住する家族構成の変化に合わせて間取りを柔軟に変更できるようにしておくなど、将来の生活を想定してリフォームの仕様を考えておくとよいでしょう。

契約条件や土地のオーナーの意向によって希望通りのリフォームが実施できない可能性も考えられます。土地のオーナーとの思わぬトラブルにならないように、工事前に必ず相談しておくことが大切です。

工事期間はリフォームの規模、内容によってさまざまです。
ちょっとした修理や設備の取り付けであれば1日で済むものもありますし、間取りを変えるなどの大掛かりな工事になると、数か月に及ぶものもあります。

また、住みながらの工事なのか、仮住まいを選択するかによっても工期は変わってきます。（一般的に、住みながらの工事のほうが長期になります）
施工会社との打ち合わせでおおよその工期を確認し、この日までに完了したいという期限がある場合は必ず早めに伝えましょう。

工事の内容によって、住みながら工事ができる場合、仮住まいが適している場合があります。工事を行う施工会社に、工事中の住まいについての要望を伝え、工期や生活上の影響範囲など確認したうえで、どちらにするか決定するとよいでしょう。

マンションには持ち主の専用スペースである専有部分と、住人全員で共有する共用部分があります。このうちリフォームしていいのは専有部分だけで、共用部分についてはリフォームできません。
専有部分がどこまでで、共用部分がどこからかという線引きは、マンションの管理規約や使用細則などに記されているので確認しましょう。

専有部分の間取りを変えたり、内装に手を加えたりするのは問題ありませんが、バルコニーや玄関ドアやサッシ・窓はマンションのデザインの一部であることから、ほとんどの場合、リフォームすることができません。騒音に配慮して床材などの素材や仕様が限定されている場合もあります。
また、現在のマンションの施工工法を把握しておくことも必要です。工法によってリフォームの内容が変わるので、あらかじめ施工会社へ伝える必要があります。管理組合で図面が管理されているので相談しましょう。
さらに、工事をするときの連絡や、材料を運ぶときの養生（ビニールシートのかぶせ方）などについてもマンションによっては指定しています。
管理規約のリフォームに関する制限事項をあらかじめ確認して、事前にマンション管理組合に届け出るなどの準備をしておくとよいでしょう。

マンションはひとつの建物を複数の世帯で共有している関係から、以下の法律やルールは必ず確認しておくことが重要です。

①区分所有法

正式には「建物の区分所有等に関する法律」のことで、一般に「マンション法」とも呼ばれ、マンションで区分所有者（住戸人）が共同生活をおくるためのルールをまとめた法律です。個人でリフォームができる専有部分（個人が所有を持つ部分）と共用部分（マンションの所有者全員で所有権を持つ部分）について定められていて、管理組合や管理規約の制定も定められています。

②管理規約

マンションの住戸人によって構成される管理組合が定めた規約で、マンションで快適に暮らす為のルール、建物の使用方法などについて定められています。マンションによっては、この管理規約の中で、リフォームに関する制限、例えば管理組合への届け出や隣戸の承認の義務づけ、採用できる床材などを設けていますので、リフォームの際には必ず事前に確認しましょう。

③使用細則、協定

区分所有法や管理規約に基づき、マンションを利用する上でのルールをまとめたものです。

その他、火災を予防し、被害を軽減することを目的とした法律で、内装材の制限や火災報知器の設置などが定めた「火災法」や「建築基準法」や「水道法」「ガス事業法」「電気事業法」なども確認しておきましょう。

ケガや商品の脱落・倒壊などを防止するためにも、当社商品の組立・取付は、建築会社、施工店、工務店、管理会社、販売店または お近くのMADOショップにご相談ください。

MADOショップはこちらをご覧ください。

なお、当社お客様相談室でもMADOショップを紹介させていただきますのでご連絡ください。

 

お客様ご自身による組立、取付、修理、改造（必要部品の取外しを含みます。）等に起因する不具合につきましては、当社による商品保証の対象外となる場合がありますので、あらかじめご注意ください。

【商品保証について】

 

なお、お客様ご自身で取付が可能な部品については、YKK AP部品オンラインショップPartsSHOPで購入いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

リフォーム情報は、リフォーム関連雑誌やリフォーム会社のチラシ、メーカーのカタログ、インターネットの情報サイトなどを参考にしながら収集できます。中でも、住宅や設備メーカーのショールームへの訪問がおすすめです。実際に現物を見たり、触れたりすることはもちろん、ショールームにいるアドバイザーに、あれこれ気になる点をその場で直接確認することができます。わからないことはどんどん質問して、お得な情報、役立つ情報を集めましょう。

普段から気に入ったインテリアや設備などの写真を切り抜いたり、プリントアウトしてファイルしておきましょう。それをリフォーム施工会社の担当に確認してもらい、あなたの理想とするイメージを具体的に伝えましょう。

ショールームアドバイザーが無料で皆様のリフォームに関する相談を受け、アドバイスさせていただきます。詳しくはこちらをご確認ください。

ショールームでは商品の販売・契約は行っておりませんが、ショールームアドバイザーがお客様の希望に沿った提案をしています。商品の購入は、リフォーム施工会社を通して可能です。

ショールームに行く際には、リフォームしたい場所のサイズを測ったメモとメジャーを持っていきましょう。気に入った商品が見つかったら、その場でサイズをはかったり、メモと照らし合わせることができます。
気に入った商品でも、レイアウトや寸法の制約で設置できない場合があるので、新築当時の図面（以前にリフォームしたことがあるならば、その当時の図面も）も持参できると、なお良いでしょう。
あらかじめ、ショールームアドバイザーに確認したい点やリフォームの際に不安な点を事前にまとめておくと、相談がスムーズです。

施主の希望で追加工事をしたり、工事の途中で設備を変更したりすれば、場合によっては見積金額を越えてしまうことがあります。こうした追加費用を抑えるためにも、予定変更の工事や設備導入を行う場合は、必ず再度見積書をもらって確認・検討しましょう。
また、リフォームの場合、壁や床を解体してみたら予想以上に老朽化が進んでいて補修工事が必要になったというように、工事途中で不具合が見つかることも少なくありません。 事前に予想される追加費用の可能性について相談し、予備費としてあらかじめ確保しておくと安心です。

基本的にリフォームはまとめて工事を行ったほうが費用を抑えられますが、事情により分割してリフォームする場合は、将来の家族構成やその時々の各部屋の使用状況を鑑み、施工する優先順位を決めると良いでしょう。
例えば、まずはリビング、次にお風呂、寝室…と住まいのエリアごとにリフォームを完結できれば、家族構成の変化で再リフォームといった無駄を省き効率的にリフォームをすることができます。

例えば、敷地に余裕が無ければ、資材置き場や工事車輌用の駐車場を借りる必要があったり、施主が仮住まいをする場合は、家賃や引越し代が必要です。また、ローン利用の事務手数料やリフォーム後の生活に合った家具・カーテンの買い替え費用なども想定しておきましょう。

住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）の一般リフォームローンは、耐震改修・補強工事など本格的な増改築などを行う時などに利用できます。 このほかには、年金福祉事業団や地方自治体でもリフォームローンを扱っています。

バリアフリーなどを除く一般リフォームローンの場合、限度額にあたる「基本融資額」は1000万円に、「債券加算額」210～480万円（積立コース、払込累計額によって異なる）、住宅積立郵便貯金をしていると「郵貯加算額」100万円が上乗せできます。

YKK APでは、「ニッポンの窓をよくしたい」という理念のもと、YKK APとパートナーショップを結ぶ建材流通店の全国展開した窓リフォームショップをご紹介しています。窓に限らず、あらゆるリフォームに対応しています。お住まいの地域、思い描いているプランや条件にあった「MADOショップ」を お選びください。

施工会社は、自宅など実際にリフォームする現場を見ないと、具体的なプラン作成はできません。
部分的なリフォームの場合でも劣化状態などをチェックするために建物全体を見てもらったほうがよいでしょう。中古住宅を購入してのリフォームの場合は、物件の引き渡し後、施工会社の担当者と一緒に現場を訪れましょう。

現地調査は、家の図面があるとスムーズに調査を進めることができます。

予算によってリフォームの工事範囲も内容も変化するため、予算がわからないと、施工会社としては提案を具体的に詰めていくことが難しくなります。まだ予算が確定していない場合は、目安の金額を伝えると良いでしょう。最終的に見積もりをとってから調整することは可能です。

建物の仕様や劣化状況など実際のリフォーム現場で細かくチェックします。施工会社は、この調査をしないとリフォームプランや見積もりを立てることはできません。

（1）施工会社が、リフォームをする場所を採寸したり状態の確認をする。
必要に応じて床下をのぞくなど、構造部のチェックも同時に行います。
施主側は調査してもらいたい箇所をきれいに片付けしておくと、リフォームポイントが明確になります。
工事を行う際のリスクやデメリットなど心配事があれば施工会社から指摘してもらいましょう。

（2）現在のお住まいへの不満点や改善要望を施主にヒアリングする
施主の話をしたり打ち合わせをおこなうことで住居の問題点を明らかにしていきます。

建物の図面があるかないかでも調査にかかる時間と手間は変わってきますので、事前に用意しておくと時間の短縮化につながります。

自分の要望と異なる場合は、「せっかく提案してくれたのだから」「プロがおすすめしているのだから」などと遠慮せずに、正直に自分の意見を言いましょう。細かいところまで不安を残さないことが肝心です。

「窓交換工事一式」や「諸経費は別途精算」などといったあいまいな表記があったら、「これはどういう意味ですか？」「何が含まれていますか？」と確認しましょう。 費目明細がしっかり記されていなければ、見積もり金額が妥当かどうか判断できません。
見積もり金額は安ければいいというものではなく、「なぜこの金額なのか」、その理由を確認することが大切です。慎重にチェックしてください。

施主の都合でキャンセルする場合は、キャンセル料が発生するか、それまでにかかった実費を請求される場合があります。まだ着工前だとしても、すでに材料を仕入れ済みであれば、その分の代金を請求される場合もあるので、リフォーム仕様の検討や契約は慎重に行いましょう。
ただし、訪問販売によりリフォーム契約した場合には、クーリングオフ制度の対象になり、契約日から8日以内であれば解約できる場合があります。

施主側の希望で追加工事や、仕様の変更が生じた場合、工事期間が延びる可能性があります。大規模なリフォーム工事に伴い、仮住まいをしている場合は、その延長分の家賃が発生してしまうなど、工事期間延長による影響やリスクは想定しておきましょう。
逆に、施工会社側の責任で工事が延びてしまったときの対応や費用負担について、後でトラブルにならないよう、あらかじめ契約の際に確認しておくことも大切です。

支障のない範囲であれば施工中でも変更は可能ですが、工事期間の延長や費用の増額、キャンセル料が発生する可能性があります。工事が順調に進むのが一番ですから、着工前にリフォームプランを施工会社と細部までしっかり詰めることが重要です。

鍵の紛失など、万が一のトラブルを避けるために、出入りする工事関係者に鍵を預けるときは、日付と預けた人の名前を明記した「預り証」をもらっておきましょう。

「お茶は不要です」という工事関係者もいますが、住みながらの工事では職人さんたちとのコミュニケーションをとるよい機会にもなります。工事の進行状況や依頼どおりの仕様になっているかどうかをチェックもできますので、負担にならない範囲で1日1回程度対応されてはいかがでしょうか。

設備機器や建具が希望どおりのものになっているか、コンセントやスイッチの数や位置が合っているか、また窓やドアの開閉がスムーズか、仕上げにムラがないかなど、細かくチェックしましょう。不具合があれば、施工会社に遠慮なく伝えて修繕してもらいましょう。

リフォームの竣工図、使用資材リスト、設備機器の取扱説明書・保証書は忘れずに受け取るようにしましょう。また、機器や建具のメンテナンスなどが生じたときのために、どこに相談すればいいか、それぞれの連絡先などの確認も忘れずに行ってください。

工事が完了し引き渡された後、施主側に起因しない不具合については、瑕疵（かし）期間中であれば通常無償で修理を依頼できます。ただし、瑕疵期間は施工会社により異なりますので、契約時、契約書に記載があるかを確認し、記載がない場合には十分にその旨を施工会社に確認の上、契約することをおすすめします。